おいしい笑顔のお手伝い

health management

健康経営の推進

健康・安全宣言

「Vision2030」の実現のために

ニッポンハムグループは、「食べる喜び」の実現を通し社会に貢献すること、会社が「従業員が真の幸せと生き甲斐を求める」に足りる存在であることを企業理念に掲げています。
また、2030年のありたい姿を示した「Vision2030」では「5つのマテリアティ(重要課題)」を特定し、その一つに「挑戦する組織風土の醸成」を掲げています。これらを実現するには、すべての従業員がこころもからだも健康で、持てる力を発揮しながら成長できる職場でなければなりません。

ニッポンハムグループでは、ご家族を含めた従業員の自発的な健康の維持・増進活動を支援するとともに、活力ある職場環境づくりを積極的に推進し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

健康経営
トップメッセージ

従業員の健康こそが企業の根幹。新たな価値を未来に届け続ける。

従業員ひとりひとりの健康は、私たち日本ハム食品株式会社の企業基盤そのものです。
心身ともに健やかな従業員こそが、最大限の力を発揮し、活気あふれる組織を創り上げることができます。

私たちは健康的な組織を築くことが「働きがいのある職場」を実現し、
それが「目指すべき姿」の達成に直結すると考えています。

そのため、心と身体の健康維持・増進に積極的に取り組み、全従業員が安心して働ける環境を整えています。
こうした健康経営の推進を通じて、安全・安心な食品の提供を持続的に行い、
社会に新たな価値を届ける企業であり続けます。

代表取締役社長川畑 大一

健康経営の取組み

日本ハム食品株式会社は、従業員が心身ともに健康で、
自分らしく生き生きと活躍できる職場づくりを目指して以下の取組みを行うことを宣言いたします。

  1. 自発的な健康の維持増進活動を支援する

    • 全従業員の定期健康診断受診率100%
    • 要精密検査・要治療の従業員への再診勧奨
    • 全従業員へのストレスチェック実施
    • 高ストレス者への医師との面談実施
    • 健康セミナーの実施
    • 提携フィットネスクラブの利用推進
  2. 心身ともに健康で働き続けることができる職場づくりを推進する

    • 始業前のラジオ体操の実施
    • 職場の入り口や各所へのアルコール消毒液の設置
    • 受動喫煙対策の実施およびスマートスモーキングプロジェクトの推進
    • 社員食堂での健康を意識したメニューの提供
    • 産業カウンセラーによるメンタル不調者への定期カウンセリングの実施
  3. ヘルスリテラシーの向上を促進する

    • 体力測定会の実施
    • 腰痛予防セミナーの開催
    • リフレッシュイベントの開催
    • 社内部活動、社内サークル、スポーツイベントへの参加
    • 食堂と連携した健康イベントの開催

健康経営推進体制

従業員の健康維持・増進に取り組むため、健康経営推進担当者が中心となり、
健康保険組合や各事業所の三位一体で健康施策を検討・実施しています。

日本ハム食品株式会社 健康経営推進体制図

健康支援体制

「健康・安全宣言」のもと、日本ハム食品株式会社では管理本部を主管に、職場復帰支援プログラム、健康診断の事後措置フォロー、産業医による医師面談指導等を実施しています。
また、従業員が気軽に相談できる体制を構築し、メンタル不調者の早期発見、保険指導等を行っています。

health management strategy 健康経営
戦略マップ

KPI目標及び進捗

従業員への働きかけ

健康測定イベント

従業員の健康意識を高めるための各種イベントを年に数回実施しています。「血管年齢」「骨密度」などの測定や、推定野菜摂取量と野菜摂取レベルが分かる「ベジチェック」など、外部産業医療者にも協力を頂きながら、従業員自身の健康状態を把握し健康増進に取り組めるよう支援しています。従業員は測定数値の結果に関わらず楽しくイベントに参加しています。

充実した社員食堂

メニューの選択肢が用意されていることで、同僚との食事を通じたコミュニケーションの機会が増え、職場の一体感や連帯感の醸成に繋がっています。また、メニューの栄養成分やカロリー表示、栄養バランスの良い組み合わせ例などが見える化されているため、社員食堂がより充実したものとなっています。「今日のメニューは何だろう」と楽しみにできる食堂環境は、働く意欲の向上や従業員のモチベーション向上にも寄与します。特に、季節のメニューやイベントメニューなど変化に富んだ献立は、職場環境全体の活性化をさらに促進しています。

社外評価

日本ハム食品株式会社は、2025年3月、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人認定制度」において、健康経営に取り組む優良な法人として「健康経営優良法人2025」(大規模法人部門)に認定されました。